退職後の生活に必要な生活資金

フィデリティ投信が実施した調査（対象は、２０～５９歳のサラリーマン約１万人）によると、退職後の生活資金の準備額が「ゼロ円」と回答した人の割合が全体の４割を超えたとのこと。
問題は、貯金はあっても、それを退職後の生活資金と考えるかですよね。
それに、２０～３０代なら貯金はいずれ買うであろう持ち家の頭金にするとか結婚資金になってしまいますし、退職後の生活資金云々を考え始めるのは、普通は４０代以降ではないかと。
このアンケート調査を受けた人の年齢分布を細かく見ないと分かりませんけど、２０代～３０台を含めたことで、このフィデリティ投信の調査は対象自体が不自然と言わざるを得ませんし、こういう記事をネットで晒して「サラリーマンの退職準備不足が露呈、老後難民予備軍増加の兆し」とか余計な不安を煽るのはどうかと。
まぁ、記事は見出しだけで判断せず、ちゃんと中身をきちんと読むことが大事ってことですね。